何においても基本情報はあるものです。サービスに関しても一般的で基本的なサービスや情報があるからこそ、特殊なサービスや情報が活きてきます。そこで今回は、それと同様に「検索結果においてもまずは基本情報やサービス等、マジョリティとなるコンテンツが優先されるのでは…?」という持論の話です。民主主義な検索結果を考えれば、Googleの検索結果だっていきなり特殊な情報を検索1位にはしませんよね?
検索結果に求められるのはマジョリティ
情報を欲しているクエリ(情報収集型クエリ)に関して言えば、検索心理に対して、まずは一般的な解釈を広く深く案内出来ているサイトページが一番に上位表示されるべきですよね。また、何かを購入しようとしていたり、検討したりしているクエリ(取引型クエリ)は、それに対してまずは一般認知されている大手サービスが上位表示されるべきですよね。なぜなら、いきなりニッチなサービスや特殊なサービスを案内されても、それが1番に紹介されるべきかと考えれば…市場性を考えても不自然だからです。まずは最もメジャーなモノを紹介することから検索結果も始まるべきだと思います。
ですので、(一概には言えないことを大大前提に)情報収集型クエリに対しては以下のコンテンツ要素が優先されるかと考えられます。
- 事実と科学的根拠(合理性)
- 網羅性(幅広い情報)
- 一般的専門性(深い情報)
- 理解しやすい説明順序
同様に、取引型クエリに対しては以下のコンテンツ要素が優先されるかと考えています。
- 幅広いサービス点数
- 幅広い商圏
- 一般既知サービス内容
- 一般認知ブランド
そして、これらコンテンツを充分に目立たせ、Googleのランキングに活かされやすいようにするために、サイト構造や各種ファイルの取り扱い、被リンクの獲得等の細かなSEO施策が生じてくるわけですね。ですから、以前もご説明しました通り、SEO考察順序としてもそもそものポテンシャルを省察する必要があるわけです。
特殊な情報やサービスを載せているサイトページは?
では、逆に特殊な情報(「こういう考え方だってあるよね?」という啓蒙的情報)やニッチなサービスを保有するサイト運用者は検索上位になりづらいのか…という話になりますが、まぁそうだと思います。例えば、東京・千葉・埼玉・神奈川でしか展開していないサービスが該当する取引型クエリのビッグワード検索で1位にくるべきかと言ったら…一部ベニスアップデートの影響はあるにせよ、1位になるべきではないと思います。エリアだけで言えば全国展開しているサービスのほうが1位にふさわしいのではないでしょうか。
取引型クエリの場合はサービスありきなのでビッグワードでの1位奪取は難しいかもしれませんが、情報収集型クエリの場合であれば、特殊な情報でも1位奪取は可能です。しっかりと前提となる一般的な話から入っていき、最終的に伝えたい内容や啓蒙要素に落とし込んでいけば読み手にもスムーズな情報設計になるでしょう。一般情報を広く深く網羅した上で、サイト運用者として伝えたい内容をしっかりと伝達することで、より多くの人にも理解してもらえるでしょうし、検索結果サイトページのあるべき姿であると考えます。
一方で、それでもニッチなサービスや特殊な情報啓蒙を完遂させたいのであれば、検索クエリ(施策キーワード)自体を見直すべきかと思います。少なくとも、先ほどの一都三県対象のサービスであればエリア名も入った形の検索クエリでは上位表示できるはずですし、検索クエリをセグメントしていくことで、よりホットな層へもアプローチできるようになるでしょう。
本当に多いこんな相談
だらだらと記載してしまいましたが、私がなぜこんな記事を書いたかと言いますと…実は本当にこの手のご相談が多いんです。
私:「○○」というキーワードで上位表示したい場合は、そもそも事業として○○において△△なサービスも展開していることが前提です。○○で上位表示されているサイトページはどこも△△のサービスを行っています。御社はどうですか?
依頼主:うちは△△まで対応していません。でも△△のサービスを展開していてもあまり利益にならないので事業として取り扱っていないんです。競合他社もそれを分かっていながらやっているはずです。
私:はい。つまりサービスの網羅性という点において、御社都合で展開していないにも関わらず○○のキーワードで上げたいというのは…検索ユーザーにとってどうなんでしょう?
依頼主:いや、だから…
こんな会話を何回したことでしょう(笑)。残念ながらサイトオーナーの事情を検索ユーザーもGoogleも汲み取りません。「キーワード別SEOアプローチMEMO」でも「最近のSEO手法」でも繰り返しご説明してきましたが、上位表示させたいキーワードに対して、自分のサイトが「検索上位に来ても検索結果がおかしなことにならないか」を客観的に省察するようにしましょう(「検索品質評価ガイドライン」はそういう意味でも役に立ちます)。まぁ、これが充分に理解できる人しかいなくなったら、私も商売が成立しないのかもしれませんが…(笑)。
いずれにしましも、検索結果には色々な意味でマジョリティが優先されることは理解くださいますと幸甚です。