InstagramがIPSOSに調査委託した「Instagramが日本経済に与える影響」について結果発表していましたので、ご紹介したいと思います。こちらに関してはFacebookニュースルームでも紹介されています。
前提として
今回の調査内容はInstagramがどれくらい、インバウンド観光、中小規模ビジネス、女性起業家、若手起業家に影響を与えているかを調査したものですが、前提となる調査対象がInstagram利用者(3,023人)と中小企業(従業員250人未満)のInstagramをビジネス活用している人(500人)であるということを理解した上で確認すると良いでしょう。ちなみに調査は2018年9月4日から17日にかけてオンライン上で実施したものです。
観光関連の調査結果
Instagram利用者の中でも定期的に旅行する人のうち「休暇の計画を立てる際にInstagramを使う」と回答した人の割合は46%、旅行の計画を立てる際にハッシュタグ、位置情報、アカウントなどをInstagramで検索する旅行者の割合は31%だったようです。
また、インバウンドビジネスとして、Instagramをビジネス活用している中小企業担当者の中でも「Instagramの投稿がきっかけで国外から顧客が訪れたことがある」と回答した中小企業の割合は45%で、「Instagramは実店舗への集客に役立つ」と回答した中小企業の割合は57%、「観光客や旅行者がInstagramを通じて自社を発見した」と回答した中小企業の割合は43%であることが分かりました。
つまり、Instagram利用者の中でも旅行計画時にInstagramを活用する人は半分弱、Instagramをビジネス活用している中小企業の半分がInstagramは海外からのインバウンドに効果的だと答えているわけです。これはInstagram効果が高いと捉えるか低いと捉えるか…但し、今回は旅行や観光に限った話なのでこれでInstagramの影響度そのものを計るのは難しそうですね。
中小企業のビジネス効果に関する調査結果
Instagramは顧客にリーチしエンゲージするために重要なプラットフォームであると回答した割合は94%とのことです。Instagramの方が企業のウェブサイトよりも会社にとって重要な存在だと考えている割合は40%、「Instagramは顧客が自社を見つける際に役立っている」と回答した割合は41%、「Instagramは新規顧客の獲得に役立つ」と回答した割合は48%、「Instagramが新規顧客の来店に繋がっている」と感じている割合も48%のようです。全体の流れからも今回の対象業種が実店舗系なのかなと推察されますが、こちらもInstagramの重要性に関してはほぼ全員理解した上で、効果を実感しているのは約半分といったところでしょうか。
女性層との親和性について
「Instagramのおかげで自身のビジネスが以前よりも成長した」と回答した女性の割合は50%、Instagramは自身のビジネスの成長に最も役立つプラットフォームと回答した中小企業で働く女性の割合は56%。こちらに関しても効果実感が半々なのかと思いがちですが、今のInstagramの勢いは、F1/F2層問わず確実に女性層へのリーチは狙えると思います。ただ、ネットサーフィン感覚でのInstagram利用も考えられますので、全てが全てビジネスに直結するわけではない、ということなのだと想像できます。要はターゲットの選定次第ですね。
広告出稿として
他にも若年起業家に関する調査結果もございますので、詳細はFacebookニュースルームから調査資料をダウンロードください。
日本でもインターネット利用は多チャンネル化してきており、以前のように広告主は「Yahoo! JAPANにだけ出稿していれば良い」わけではなくなっています。そして、それに取って替わる出稿対象メディアはTwitterやInstagramというSNSになったり、DSP広告になったりしていて、その中でもいかにセグメントしてリーチするかがポイントになってきています。私はもう、インターネットメディアにおける広告出稿が定量的に費用対効果を得られないと考えていますが、確かに自社サイトを(何かしらの理由で)充実できなかったり、アンコントローラブルだったりしている担当者にとって、広告出稿は有用な方法なのかもしれません。ですので、広告出稿やビジネスアカウント利用の際は、是非こういった情報を参考にしてみてはいかがでしょうか。
