昔はマスメディアのことをAbove The Lineと呼び、インターネット周りをBelow The Lineと呼んでいた時代もありましたが…ついに2019年の日本の広告費の中でテレビCMをインターネット広告が上回ったようです。電通の「2019年 日本の広告費」により明らかになりました。マス系広告代理店出身の私からすると「凄い時代になったもんだ」と驚嘆します。
電通の発表内容
2020年3月11日の電通発表のニュースリリースを拝見し、私が気付いたことは以下です。
- 2019年度の広告費において、インターネット広告費は2兆1,048億円、対してテレビメディア広告費は1兆8,612億円。
- インターネット広告費のうち、運用型広告費は1兆3,267億円。
- マスコミ4媒体広告費が2兆6,94億円。
- プロモーションメディア広告費は2兆2,239億円。
- 広告市場は全体で6兆9,381億円。
また、当該ページにあるPDFを良く読むと、インターネット広告費にはプロモーションに関わるサイトやバナー、SNS制作等も含まれるようです。逆に言えば、プロモーションに関わらないオウンドメディア制作やSEO費用は含まれていない(対象として算出しづらいからだと思います)わけですね。
ですので、SEO費用をサイト運用として捉えた上で、サイト運用費を換算すればかなりの金額になりそうです(そもそも広告費ではないので、そこまで含めて計算すると色々破綻してしまいますがw)。
好景気！？というよりも・・・
まず、広告費は私が20,30代の頃は6兆円産業と言われていましたし、むしろ総広告費が6兆円を切った年も多くありました。それが今や…もう7兆円産業になりそうですね。
広告費というものは、売上のための集客要素として捻出される費用です。ですので一般的な広告主側から考えれば、コスト削減を掲げた際、最初に影響を受ける費用のはずです。コスト削減を掲げるということは景気が影響する部分も大いにあります。つまり、その広告費が増加するということは景気が良いということの裏付けになるはずです。
では「これだけ広告費が増加しているのであれば、好景気の裏付けなのか」と考えるものなのですが…先に転載したグラフをよく見てみると…インターネット広告、屋外広告、交通広告、イベント・展示・映像ほか、以外全て広告費が減少しているんですよね…。つまり、以下の要素が考えられます。
- 商圏強化やエリア強化という意味で屋外や交通は効果的
- VRやAR、ブロードバンド等の時代背景から、イベントや映像関連は急激な増加傾向
- ほとんどがインターネット広告やオンライン出店に移行
実際にPDFを読み進めると以下の業種でマスコミ4媒体広告への出稿減少が目立ちます。
- 化粧品・トイレタリー
- ファッション・アクセサリー
- 精密機器・事務用品
- 趣味・スポーツ用品
これらの業種から推察できることとして、AmazonやYahoo!、楽天等への出店やSNS広告への強化等に乗り出した結果だとうかがえます。ちなみに、マスコミ4媒体で出稿費が大幅に前年比超えしているのは官公庁・団体です。
つまり私の肌感も含め、広告費全体が向上している背景には、好景気が理由というよりも、(費用対効果を判断しやすい)インターネットやIT技術に依存したプロモーションの結果が理由だということが言えそうです。そしてそれは、広告に対して、ある意味シビアになってきたということも言えるのではないでしょうか。
いずれにしても、マスへのリーチ広告より、効果にスコープした販促の波が加速していきそうですね。
